●普通、商品の値段はそれを作った企業が市場動向などを考慮しながら設定していくものだが、一昔前の石油の価格はそうではなかった。商品を作る側である「産油国」は、価格決定をはじめとする国際的な原油管理全般を、欧米の「国際石油資本（セブン・シスターズ）」に握られていたのである。

これに対抗するために構成された政府間国際機構が「ＯＰＥＣ（Organization of Petroleum Exporting Countries）」である。

　

「ＯＰＥＣ」の旗

　

●「ＯＰＥＣ」はまず１９６０年９月に、イラン・イラク・クウェート・サウジアラビア・ベネズエラの５ヶ国で設立。その後にカタール・リビア・インドネシア・アルジェリア・アラブ首長国連邦・ナイジェリア・エクアドル・ガボンの８ヶ国が加盟し、１３ヶ国となった（本部事務局はオーストリアのウィーン）。

この「ＯＰＥＣ」が設立されたことによって、生産・価格の管理が後進国の手にも移ったわけだ。

　

中東全体の地図

　

●ところで、２０世紀は石油の発見とともに始まった「石油の時代」であるが、石油なしに工業製品を生み出すことは不可能であり、工業製品を生み出せなくては、現代社会は成り立たないといえる。

よって、限られた資源である石油を産出できることは、全世界に強力な発言権を持つことに等しいといえよう。

「石油を武器とする見地に立って石油活動を行う」とは「ＯＡＰＥＣ（アラブ石油輸出国機構）」設立の第一目的である。石油を武器としてアラブ諸国の力を世界に誇示しようというのだ。

●１９６８年、第三次中東戦争（６日戦争）で「ＯＰＥＣ」が“反イスラエル”に結集しなかったのを理由に、反イスラエルのサウジアラビア・クウェート・リビアの３ヶ国が「ＯＡＰＥＣ」を設立した。

その後、イラク・アラブ首長国連邦・カタール・バーレーン・アルジェリア・シリア・エジプト・チュニジアが加盟。本部はクウェートに置かれている。

　

１９６７年６月の第三次中東戦争（６日戦争）で
イスラエル軍は圧倒的な強さを見せた

※ 右はヨルダン側に「奇襲」をかけるイスラエル軍

この「奇襲」攻撃により、アラブ諸国は航空機３００機以上、
空港、レーダーサイトなどを失い、アラブ正規軍の航空戦力は壊滅した。
エジプト、シリア、ヨルダンの三国はイスラエル軍の戦死者７３０人の２０倍を
越える１万５０００人の人的被害を出し、戦車や装甲車などの大量の兵器が
奪取された。この戦争によってイスラエルは、ガザ地区、シナイ半島、
ヨルダン川西岸地区、ゴラン高原を占領した（これにより
イスラエルの国土は４倍以上に膨れ上がった）。

　

●「ＯＡＰＥＣ」の原油生産量は世界の生産量の約３分の１を占めているが、石油が“武器”となって世界に脅威を与えた例としては、「第一次石油危機」が挙げられる。

これは１９７３年の第四次中東戦争に際して「ＯＡＰＥＣ」が、石油消費国に対して「禁輸政策」をとるという石油戦略を発動したことに端を発しているのであるが、「ＯＡＰＥＣ」はこの時、原油価格をそれまでの価格の４倍に引き上げる政策をとり、世界中に「オイル・ショック」を引き起こした。

しかし、結果として石油需要が大幅に減少し、石油供給過剰の事態に陥ってしまった。そのため現在では、その教訓を学んだ「ＯＰＥＣ」が、原油価格を市場実勢に合わせて“修正値下げ”するようになっている。

　

「ＯＡＰＥＣ」の旗

　

●なお、「ＯＡＰＥＣ」の協定には「ＯＰＥＣ決議に従う」ことが明記されており、「ＯＡＰＥＣ」は基本的に「ＯＰＥＣ」を補完する立場にあるといえる。